作業能率の改善

職場で従業員に精神的な問題が起きると、遅刻、作業能率の低下、さらに病休などの問題が起こり、個人の担当すべき仕事の達成率が低下します。回復まで時間を必要とするものも多く、それにより残りの職場のメンバーへの負担が増大し、最終的に職場全体の雰囲気やモチベーションが低下する事態を引き起こしかねません。問題を抱えている従業員を認めた際は、速やかに当社と連絡を取り、適切な対応を図ることで職場への影響を最小限にくい止めることができます。

医療への導入がスムーズ

メンタルクリニックが増えてきた現在でも精神科医療施設の入り口をくぐることに抵抗を感じる方がいらっしゃることは残念ながら現実です。またそうした抵抗から、気のせいや疲れということで片づけられて、病気が悪化してしまうことが見受けられます。精神的に問題があると思われる従業員がいらっしゃっても、なかなか精神科受診を勧められないでお困りになることもあると思います。当社にご連絡いただきますと、まず相談員がご本人とお会いします。次に、医療の介入の必要性について精神科医や相談員お会いしてアセスメント(評価)を行います。いきなり病院ということではなく、ご本人と信頼関係を得た上でその次のステップに進みますので、もし通院、入院治療が必要な段階と判断されても医療への導入がスムーズと思われます。

人材の定着および企業イメージアップ

企業にとって優秀な従業員が精神的な問題や周期によって休職、最悪の場合退職に至ることは大きな打撃となりますが、一番苦境に立つのは本人です。そのような場合でも企業側が支援を提供してくれることは安心感を与え、落ち着いて業務に従事できると思われます。また、長期的にみれば、それは従業員の定着率のアップに繋がり、健全な企業のイメージ作りにも貢献すると考えられます。

労災予防

平成11年9月に労働基準局から「心理的負荷による精神障害等に係る業務上外の判断指針」が出されています。これは従業員が精神障害を発症した際にそれが業務に起因したもの(労災によるもの)かを評価する指針を示したものですが、これにより労災申請される精神障害は飛躍的に増加しています。さらに過労自殺したと思われるケースに労災認定をした平成12年の最高裁判断以降、同様の認定をされるケースが増加し企業の社会的責任、経済的リスクも高まっています。メンタルヘルスのサポートシステムを導入することは、企業の労災によるリスクの回避に役立つと思われます。

© Copyright - mehels